助産師

2022/10/12 2024/04/03

助産師の平均年収は？月収・給料・手取り額を徹底解説！

助産師に興味がある方のなかには、助産師の平均年収や給与体系を知りたい方や、年収の水準がどの程度か気になる方もいるでしょう。
この記事では、実際の助産師の平均年収や月収、手取り額、各種手当、看護師との違いなどを解説します。
また、年収をアップさせるポイントも紹介するので、助産師になりたい方はぜひ参考にしてみてください。

助産師の求人を探す

助産師の平均年収・月収・手取り額

まずは、以下の点に着目して助産師の給与を見ていきましょう。

助産師の平均年収
地域別の平均年収
勤務条件別の平均年収
年齢別の平均年収
役職別の平均年収
職場別の平均年収

助産師の平均年収

厚生労働省の令和5年賃金構造基本統計調査によると、助産師の年収は567.0万円です。
平均月収は39万円になっています。

国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、日本全体の平均年収は約458万円のため、助産師の平均年収は高めといえるでしょう。

地域別の平均年収

さらに、厚生労働省の令和5年賃金構造基本統計調査を参考に、都道府県別の助産師の平均年収を一部抜粋して表にまとめました。

都道府県	平均年収	平均月給
北海道	692.8万円	47.2万円
秋田県	602.8万円	39.1万円
東京都	675.4万円	46.6万円
神奈川県	502.0万円	36.4万円
千葉県	638.8万円	44.7万円
静岡県	547.0万円	40.7万円
愛知県	575.4万円	43.5万円
大阪府	539.1万円	36.4万円
京都府	577.7万円	38.3万円
兵庫県	474.3万円	33.1万円
山口県	479.3万円	33.6万円
愛媛県	607.0万円	40.7万円
福岡県	551.2万円	38.8万円
沖縄県	464.8万円	33.4万円

勤務条件別の平均年収

厚生労働省の令和5年賃金構造基本統計調査と求人情報をもとに、正社員とパート・アルバイト、派遣社員の平均年収や平均時給を表にまとめました。

勤務条件	平均年収または平均時給
正社員	年収567万円
パート・アルバイト	時給約1,500円
派遣社員	時給約1,700円

年齢別の平均年収

厚生労働省の令和5年賃金構造基本統計調査によると、助産師の平均年齢は約40.5歳でした。
20代〜50代までの年齢別平均年収を表にまとめたので、ご覧ください。

年齢	平均年収
20〜24歳	402万円
25〜34歳	516万円
35〜44歳	572万円

助産師1年目の平均月収は29万円程度のため、年収は349万円程度（賞与を含まない）になり、かなり安いと感じるかもしれません。

しかし、助産師全体の平均年収が567万円になるということは、場合によっては生涯年収が2億円を超えるケースもあるということです。

役職別の平均年収

病院では助産師が看護師長や副看護師長になることもあります。
助産師は必ず看護師の資格も有しており、また実際に助産師が働く職場も8割以上が病院・クリニックです。
病院では主に看護師としてキャリアを積むことになります。

看護師長と副看護師長の平均年収を表にまとめてみました。

役職	平均年収
看護師長	約650万円
副看護師長	約580万円

特に産婦人科では助産師のスタッフも多く、助産師の資格も持つ看護師が看護師長になる可能性が高くなります。

職場別の平均年収

助産師の職場別の給与情報はありませんが、医療機関における正規雇用の看護職員の年収は以下のとおりです。

医療機関名	平均年収（賞与を含まない）
国立病院	約420万円
公立病院	約420万円
日本赤十字社	約430万円
社会保険関係団体	約430万円
私立学校法人	約440万円
医療法人	約380万円
社会福祉法人	約400万円
個人病院	約370万円

（参照元：2023年病院看護実態調査報告書）

日本赤十字社や社会保険関係団体、私立学校法人などの年収が高い傾向だといえます。
ただし、赤十字病院（日本赤十字社）や大学病院（私立学校法人）には産婦人科もあり助産師もいますが、上記表内の「社会保険関係団体」は保険業務を司る国民健康保険団体連合会などを指すため、助産師としての求人はほとんどないでしょう。

また、病院の規模によっても基本給に差があります。

病床数	平均年収（賞与を含まない）
99以下	約370万円
100〜199	約390万円
200〜299	約390万円
300〜399	約410万円
400〜499	約420万円
500以上	約430万円

（参照元：2023年病院看護実態調査報告書）

高い年収を得たい場合は、病床数の多い病院を選ぶのも一つの方法です。

助産師の年収は基本給と各種手当てで決まる

助産師は勤務地や働き方によって各種手当を受けますが、ここでは主な手当を解説します。

分娩介助手当
夜勤手当
待機手当
その他の手当

分娩介助手当

多くの病院やクリニックでは、助産師が分娩介助を行った際に分娩介助手当が支給されます。
支給額は勤務先によって異なり、1回2,000〜1万円程度が相場です。
一般的には分娩介助手当は回数ごとに支給されるため、分娩が増えれば給与の増加につながるでしょう。

夜勤手当

夜間働く助産師には夜勤手当が支給されます。
24時間体制の病院にはシフト制で夜勤勤務があり、回数に応じて手当が加算されます。

金額は法律で決められているわけではなく、勤務先の就業規則などに定められますが、助産師の夜勤手当ては8,000〜1万5,000円程度になるでしょう。

深夜割増賃金は夜勤手当とは違い、労働基準法で定められるもので、22時から5時までの間の労働には2割5分増しの賃金が支給されます。

待機手当

助産師の手当の一つに待機手当があり、オンコール手当とも呼ばれています。
オンコールとは、夜間など助産師が減る時間帯の緊急時に職場にすぐ駆けつけられるように待機することです。

結果的に呼び出しがない場合でも待機だけで手当が支払われます。
支給額は勤務先によって異なり、1回2,000〜2万5,000円と幅が広いです。
また、休日は割増金額になるところもあります。

その他の手当

勤務先によって異なりますが、前述した手当以外の手当も存在します。

【資格手当】
助産師は助産師資格を持っているため、資格手当を支給されるのが一般的です。
支給額は勤務先によって異なりますが、月3〜5万円程度が相場です。

【通勤手当】
職場に通勤するための交通費として、通勤手当が支給されます。

【住居手当】
賃貸住宅に住む従業員には住居手当が支給される可能性があります。
支給される場合、月5,000〜3万円程度が相場です。

【残業手当】
時間外に勤務した場合には残業手当、いわゆる時間外勤務手当が支給されます。
法定労働時間を超えた部分は25％増しです。

助産師の求人を探す

助産師と看護師の初任給や年収の違い

産婦人科で一緒に働くことの多い助産師と看護師ですが、仕事内容だけでなく年収も異なります。
厚生労働省の令和5年賃金構造基本統計調査によると、看護師の平均年収は508万円でした。
前述したように助産師の年収は約567万円なので、差額はおよそ60万円です。

	助産師	看護師
平均年収	約567万円	約508万円

助産師は看護師資格と助産師資格を取得する必要があり、勉強期間も長くなります。
また、仕事内容も看護師の仕事に加えて助産師の仕事をしなければならないケースもあり、看護師よりも大きな負担を背負うことがあるため、全体として年収が高くなると考えられます。

助産師の仕事をさらに詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。

助産師の年収を上げるポイント

比較的年収の高い助産師ですが、なかには年収が低いケースもあり、収入を増やしたい方もいらっしゃるでしょう。
それでは、助産師の年収を上げるポイントを紹介します。

役職に就いて基本給や手当額を上げる

どのような仕事でも役職に就くと年収が上がります。
助産師の場合は、看護師長や副看護師長、主任などの役職に就くと、基本給や手当額の関係で年収が100万円以上上がることもあるでしょう。

勤続年数を重ねるだけでも基本給は上がっていきますが、大幅な年収アップをもたらすのは役職です。
年齢や勤続年数だけでは役職に就くことは難しいので、仕事への向き合い方やスキルを評価してもらえるようにしましょう。

給与条件の良い職場に就職・転職する

助産師の資格は日本全国どこでも使えるため、給与条件の良い職場に就職や転職するのも有効です。
助産師として働いてきた経験があれば、主任などにも応募できるでしょう。

また、前述したように助産師の年収は各都道府県でかなりの差があります。
人口の多い都会はニーズが高いため、東京や大阪、愛知などに引っ越すのも良いでしょう。
なかには、そこまで大都会ではないのに年収の高い地域もあるので、ぜひいろいろな地域を検討してみてください。

助産師として独立する

助産師は独立して助産院を開業できます。
経営者として仕事をしていくことになりますが、病院などに勤務しているよりもはるかに多い収入を得られる可能性があります。
また、自分が良いと思う分娩などを推奨できるのも魅力です。
さらには、マタニティヨガやスイミング、両親学級、産後ダイエットなど、病院にはなかったサービスを自分の考えで提供できます。

夜勤を増やす

とにかくすぐに収入を増やしたい場合は、夜勤を増やすのがおすすめです。
夜勤には夜勤手当や深夜割増賃金がつくため、日勤よりも多く稼げます。
夜勤が月に数回あるだけでも毎月数万〜10万円程度の収入増加が期待できます。
ただし、日勤と夜勤の両立は体に負担をかけるため、体調には十分注意しましょう。

助産師についての理解を深め、自分に合った年収をめざそう

この記事では助産師の年収を中心に取り上げました。
出産数は減っていますが、その分、1回の出産にこだわりたい女性が増えており、助産師は今後も求められる職業といえるでしょう。
出産の方法が多様化していくなか、自宅出産やオリジナルな出産を望む人が増え、助産師は大きな助けになります。
これからもますます注目されていく助産師になり、自分に合った年収をめざしましょう。