社会人が理学療法士になるには？働きながら資格を取得する方法

この記事の監修者

Tomo

【資格】
理学療法士

【プロフィール】
臨床経験12年の理学療法士。地方の中核病院に勤めながら臨床研究や動画制作など幅広い活動を行なっている。サルコペニアやリハビリテーション栄養について学会発表や講師歴あり。

理学療法士をめざす人のなかには、社会人として働きながら資格を取得して転職することを考えている人もいるでしょう。
理学療法士養成校には夜間部を設けている学校もあるため、働きながら理学療法士をめざすことは可能です。
社会人から理学療法士になる方法について、夜間部のある養成校の一覧、費用や奨学金・給付金などについて紹介していきます。

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社会人からでも理学療法士をめざせる

養成校に3年以上通い国家試験に合格すると、理学療法士になることができます。
社会人であっても、養成校で知識と技術を身につけ国家試験を受験することで、理学療法士をめざせます。

養成校には大学や専門学校などがあり、なかには社会人が学びやすい夜間部を設けている学校もあります。
昼は社会人として働き、夜などの時間を有効活用して学べることが夜間部の特徴です。
学校によって3年制と4年制があり、カリキュラムや授業時間も違うため、各校に確認をしたうえで学校を選択しましょう。

働きながら通える養成校一覧

働きながら理学療法士をめざすにあたっては、仕事と両立できることが重要です。
ここからは夜間部のある学校を紹介します。

社会人が通える夜間部のある養成学校一覧

夜間部のある養成学校は以下のリンクをご参照ください。

出典：日本理学療法士協会「養成校一覧」

※上記のうち「※」がついている学校は募集停止中のため、問い合わせる際はご注意ください。

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理学療法士を社会人からめざすと学費はいくらかかる？

社会人から理学療法士をめざす場合、学費は学校選びにおいて重要なポイントです。
およその学費と学費免除制度、社会人が利用できる国からの給付金について紹介します。

理学療法士養成校のおよその学費

理学療法士養成校は国公立や私立、3年制や4年制など複数の種類があります。
以下の表は種類ごとに学費をまとめたものです。

また、学費以外にも諸費用がかかります。

• 教科書：20～40万円
• 実習費：0～80万円
• 雑費：約2万円

理学療法士養成校では医療に関して専門的な内容を学ぶため、専門書の教科書代や実習着などが必要となることが特徴です。
また、臨床実習があるため交通費や宿泊費なども必要とします。
学費だけで計算せず、諸費用も事前に把握しておきましょう。

理学療法士養成校独自の学費免除制度

独自の学費免除制度や奨学金を設けている学校もあります。
学費を抑えたい場合は免除制度や奨学金のある養成校を選ぶことも一つの手段です。
例として、3つの学校の制度を見ていきましょう。

● 専門学校社会医学技術学院

• 医療施設の奨学金
  社会医学技術学院のために各施設が無利子の給付型奨学金制度を設けており、これらの施設へ就職し、一定期間働くことで奨学金の返還が免除となります。
• 社会医学技術学院奨学金
  経済的支援が必要な最終学年の学生を対象とし、夜間学部8名程度、昼間学部4名程度に10万円が給付されます。

● 関東リハビリテーション専門学校

• 入学時特待生
  受験者から選抜された生徒について、初年度のみ授業料のうち一定額が免除される制度です。
  一般入試特待生は20万円、施設長推薦特待生と医療･社会福祉関連資格取得者特待生は10万円が免除されます。
• 説明会参加特典
  入学金30万円のうち5万円が免除される特典です。
  説明会に参加し、「オープンキャンパス参加証明書」を出願またはAOエントリー時に提出した場合、入学金から5万円が免除となります。

● 令和健康科学大学

• 授業料減額制度
  前期A入試までの入試で合格した場合、初年度のみ授業料から10万円が減額される制度です。
• 特待生制度
  優秀な学生を経済的に支援し授業料が減額となる制度で、最大で卒業まで授業料が0円となります。

理学療法士養成校で社会人が利用できる国からの給付金

厚生労働省により専門実践教育訓練指定講座として指定された養成校に社会人から入学した場合、国から教育訓練支援給付金を受けることが可能です。

まず、雇用保険被保険者または離職者が条件を満たすと専門実践給付金を受給でき、受講費用のうち50％（年間上限40万円）が訓練受講中6ヵ月ごとに支給されます。
また、所定の基準を満たした場合、受講経費の20％（年間上限16万円）が追加で支給され、最大70％（年間上限56万円）を受け取ることができる制度です。

社会人経験がある人（通算して被雇用保険者期間が2年以上あること）を条件とする給付金であるため、社会人から理学療法士をめざす場合は、希望の学校が専門実践教育訓練指定講座の指定校かを確認しておきましょう。

社会人から理学療法士をめざす場合に知っておきたいこと

社会人から転職をめざす場合、年齢などに不安を抱える人もいるでしょう。
年齢制限があるのか、また年齢による就職のポイントについて解説します。

理学療法士になれるのは何歳まで？

理学療法士は国家試験に合格することが必要ですが、受験資格に年齢制限はなく、何歳でもなることは可能です。

公益社団法人 日本理学療法士協会の「年齢分布と平均年齢」で、登録されている理学療法士の人数（2022年3月末時点）で見てみると、最も人数が多いのは26～30歳で男女合計が約3.1万人、次いで多いのが31～35歳で約2.7万人です。
平均年齢は33～35歳ですが、40代・50代の方も多く活躍しています。
さらに、一般的には定年となる60歳以上の方もおり、61～65歳が約750人、66～70歳が約310人、71歳以上の方も合計で約200人弱います。

なお、社会人から理学療法士をめざす場合、転職は自分だけでなく家族にも影響を与えるため、相談が不可欠です。
理学療法士になりたい気持ちと、どのように国家資格を取得して働いていくかといったプランを伝え、家族から理解を得ましょう。

30代からは現実的な就職先を考える必要がある

国家資格を取得すれば簡単に就職先が決まるわけではなく、リハビリ業務はある程度体力が求められる現場となります。
車いす患者さんの介助や身体を動かせない患者さんを支えるなど、体力を使う業務があるため、介助度の低いクリニックや介護老人保健施設に就職先を絞ることも一つの手段です。

また、年齢的に急性期や大規模病院への就職が難しい場合もあります。
先述したクリニックや介護老人保健施設はもちろん、訪問リハビリも就職先として期待が持てるでしょう。

理学療法士としてキャリアアップするためには現場経験が不可欠です。
将来的に管理職や教育側をめざすためにも、まずは現実的な就職先を考えることが必要でしょう。
年齢を重ねてから転職する場合、進学先や学費だけでなく、実際に働くことをイメージしておくことが大切です。

理学療法士になるには社会人からでも遅くない

社会人からでも、養成校に通い国家資格を取得することで、理学療法士になることはできます。
昼間部でも社会人経験者は珍しくありませんし、さらに上述のように夜間部を設けている養成校もあるため、働きながら学ぶことも可能です。
また、学校独自の奨学金制度や国からの給付金もあるため、費用面が心配な場合は事前に調べておきましょう。

理学療法士自体に年齢制限はないため、社会人として就業を経験してからでも遅くはありません。
ただし、年齢を重ねてからの転職は体力面なども考慮し、現実的な就職先を考えながら検討しましょう。

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