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薬剤師の定年は何歳?再就職する方法や注意点について解説

「薬剤師として何歳まで現役で働き続けることができるのか?」
「定年後の再就職はできるのか?」
といった疑問を持つ薬剤師も少なくないでしょう。

定年を迎える前に、薬剤師としての定年後の働き方や毎日の過ごし方を考えておくことで、安心して定年を迎えることができるようになるかもしれません。

今回の記事では、薬剤師の定年や再就職する方法、具体的な再就職先を紹介します。

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薬剤師の定年はおおむね60〜65歳

薬剤師の定年はおおむね60〜65歳

勤めている勤務先によって異なりますが、薬剤師の定年はおおむね60歳〜65歳となっています。
厚生労働省の発表によると、薬剤師が働いている医療・福祉分野の企業のうち、定年制を定めている企業の割合は、96.5%です。
ほとんどの企業が定年制を採用していることがわかるでしょう。
定年の年齢は、60歳と定めている企業が一番多く66.1%、次いで65歳としている企業が25.6%となっています。

薬剤師の定年はおおむね60〜65歳

参考:令和4年就労条件総合調査_概況_20221028公表
以下では、職場の種類による薬剤師の定年について紹介していきます。

【大きな病院・調剤薬局や企業】

規模の大きな病院・調剤薬局や大手ドラッグストア、企業の場合は、職場規定で定年が定められている場合が多く、60〜65歳で定年を迎えるケースがほとんどです。

ご自身の定年を知りたい方は、職場規定を確認してみると良いでしょう。

【地域のドラッグストア・調剤薬局や個人経営の医院】

小さなドラッグストアや調剤薬局、個人経営の医院で働いている薬剤師の場合、職場規定などで定年が決められていないケースも見受けられます。
そうした場合は、経営者やオーナーなど管理者側との相談や話し合いによって、定年を決められる可能性があります。

令和元年に実施された「高年齢者の雇用状況」に関する厚生労働省の調査によると、従業員数が31人から300人の企業では、従業員数が301人以上の企業と比較して、定年制の廃止や定年を66歳以上に設定するほか、希望者全員の継続雇用制度などを実施している割合が高いです。

【地域のドラッグストア・調剤薬局や個人経営の医院】

出典:令和元年「高年齢者の雇用状況」集計結果

このようなことからも、大きな病院やドラッグストアで働いている薬剤師と比較して、小さなドラッグストアや調剤薬局、個人経営の医院で働いている場合は、長く現役で活躍できる可能性が高いといえるでしょう。

定年後に薬剤師が再就職する方法

定年後も薬剤師として働き続けたいと考えている方は少なくないでしょう。
以下の方法によって、定年後も薬剤師として働き続けることができます。

  • 現在の職場で再雇用制度・勤務延長制度を活用する
  • 定年後に転職する

それぞれ順番に解説していきます。

現在の職場で勤務延長制度・再雇用制度を活用する

定年後も働くことができるような制度を設けている医療・福祉企業は、93.6%となっており、ほとんどの職場で勤務延長制度や再雇用制度が採用され、定年後も働き続けることができるような体制を整えています。

勤務延長制度とは、退職をせずにそのまま勤務期間が延長される制度であり、雇用形態や役職、給料は変化しません。
一方で、再雇用制度は一度退職をしたあと再度雇用する形になるため、雇用形態や給料、役職などが変化します。

使用する制度によっては給与などの待遇が下がってしまうデメリットがある一方で、現在の職場で継続的に働くことで、今までの経験を生かしながら、馴染みある環境で働き続けることができるというメリットもあります。

定年後に転職する

現在の職場で定年後も働くことができる制度がない場合や、定年後は異なる場所で働きたいと考えている場合、薬剤師として転職も可能です。
令和4年度の医師・薬剤師などの有効求人倍率は2.4となっており、求職者に対して有利な状況です。

定年後の薬剤師におすすめの転職先として、ドラッグストア、調剤薬局、物流センターなどがあります。
それぞれの特徴やメリットを紹介していきます。

ドラッグストア

ドラッグストアは、働く時間や場所などの選択肢が豊富にあるため、「自宅から近いところで働きたい」「今までのようにフルタイムではなく、負担のない範囲で働きたい」など、自分に合った働き方をしたい方におすすめです。

しかし、ドラッグストアは時間帯も夜遅くまで営業していたり、レジ打ちや品出しなどの立ち仕事も多いため、体力も必要になってくるでしょう。

ドラッグストアには調剤部門併設のドラッグストアとOTCメインのドラッグストアがあります。
十分な調剤経験がないと感じている薬剤師の場合は、調剤併設のドラッグストアではなく、OTCメインのドラッグストアを選ぶと良いでしょう。

調剤薬局

今までの薬剤師経験のなかで調剤経験がある方は、調剤薬局もおすすめです。

基本的に土日・祝日休みの調剤薬局が多く、夜間営業もないため、日中業務メインで規則正しく働くことができるメリットがあります。

近年では、高齢化により在宅医療が普及してきているため、薬剤師が患者さんの自宅に訪問し、内服薬の管理や指導を行うなど調剤薬局の地域での役割は重要となってきています。

薬剤師として地域で過ごす患者さんを支えることで、やりがいを感じることができるでしょう。

物流センター

物流センターの求人は、先述したドラッグストアや調剤薬局と比較して少ない傾向ですが、大企業の求人がメインとなっており、福利厚生が充実し、土日固定休みでかつ残業もほとんどないため、おすすめです。

物流センター以外にも、医薬品卸や製薬メーカーでも薬剤師の求人を出しています。

物流センターでの薬剤師の主な仕事内容は、以下のとおりです。

  • 医薬品の品質管理:医薬品を薬機法で定められた正しい保管方法で保管する業務
  • 医薬品の在庫管理:医薬品の入出庫情報を正しく記録し、在庫不足が起きないよう在庫数を管理する業務
  • 物流管理:倉庫から出荷された医薬品が正しい保管方法で病院や調剤薬局に届けられたか確認し、記録する

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薬剤師が定年後に再就職する際の注意点

薬剤師が定年後に再就職する際の注意点

定年後の再就職先は、自分自身の生活における仕事の優先度を踏まえ、慎重に選ぶ必要があります。
以下のことを念頭に置いて再就職先を選ぶことで、再就職後に後悔のない転職先を見つけることができるでしょう。

待遇が下がる可能性が高いことを覚悟する

薬剤師として定年後の再就職は可能ですが、若い世代と比較して働ける年数が短いために正社員の求人が少なく、パート・アルバイトの求人が大半を占めています。
前職と比較して給与が低くなるなど、待遇面では下がる可能性が高いことを覚悟しておきましょう。

実際に、50代薬剤師、60代薬剤師の平均給与(男女別)は以下のように、定年を迎える60歳以降で低下傾向にあります。

年齢 平均年収(男性) 平均年収(女性)
50〜54歳 719万 671万
55〜59歳 730万 619万
60〜64歳 607万 524万
65〜69歳 545万 600万

雇用形態や給与面にこだわりすぎてしまうと、なかなか条件に合う求人を見つけることが難しい場合もあります。

現在の生活費などを踏まえて、妥協できるポイントを決めておきましょう。

自身の体調を優先して無理のない転職先を選ぶ

定年後は若い頃と比較すると、どうしても体力の低下や衰えを感じてしまうこともあるかもしれません。

そのため、自身の体調を優先できる無理のない転職先を選ぶと良いでしょう。

具体的には、以下の点を意識して確認しておきましょう。

  • 通勤時間
  • 残業時間の有無
  • 業務内容は経験の範囲内か

定年直後は、まだまだ現役世代と同じように働けると感じていても、年数が経つごとに体調に変化が出てくる場合もあります。
長い目で見て、安心して働き続けられる職場を探しましょう。

調剤経験の有無によって転職先を判断する

調剤業務が未経験の場合、再就職先で調剤業務をあらためて学ばなければいけません。

しかし、60代で初めての業務を学ぶ環境を整えられる再就職先はなかなか見つからないとともに、自身にとっても新しい業務を学ぶことは体力的にも精神的にも負担となってしまう可能性があります。

調剤経験の有無は、転職先を選ぶ際の一つの判断軸になるでしょう。

薬剤師として長く働くことを見据え、定年前の転職も視野に

薬剤師として可能な限り長く現役で働きたいと考えている方や、定年以降も現在の給与などの待遇をキープしたいと考えている方もいるでしょう。

そのような場合は、定年後も長く働くことを見据えて、定年前に自身の希望条件に合う職場に転職することも選択肢の一つです。

定年前に転職することで少しでも転職先の選択肢を増やすことができ、自分の条件に合う求人を見つけやすくなるでしょう。

定年を迎える薬剤師は、自分に合った働き方・就職先を検討しよう

定年後の仕事に対する優先順位は人それぞれです。
現役時代と同じような働き方をしたい、給与を下げたくないと考える方もいれば、自身の趣味や余暇を優先して、負担のない範囲で今までよりもゆっくり働きたいと考える方もいるでしょう。

日本政府は、「生涯現役社会」の方針を掲げ、雇用機会の確保など定年後も働き続けることができる仕組みをつくっています。
実際に、「高年齢者雇用安定法」を令和4年に改正し、以下の施策によって70歳までの雇用を確保するよう企業に通達をしています。

  • 定年制の廃止
  • 定年の引き上げ
  • 継続雇用制度の導入

こうしたことからも、今後も定年後に働くことができる間口が広がっていくことが考えられるでしょう。

定年後にどのように生活していきたいかを具体的に考えながら、自分に合った働き方ができる勤務先を探していくことが大切です。

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執筆者について

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