言語聴覚士とは「食べる・話す・聞く」が正常にできない方に対して、リハビリテーションや検査をする重要な職業です。
言語聴覚士が活躍することで、食べることや人とのコミュニケーションが困難な方のQOL（生活の質）を高められます。
本記事では、言語聴覚士の役割や業務内容、必要となる資格を解説します。
本記事を参考にすれば、言語聴覚士とはどのような職業であるのかを理解できるので、ぜひこのままお読みください。
目次
言語聴覚士とは？
言語聴覚士について、言語聴覚士法では次のように定義されています。
「言語聴覚士」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、言語聴覚士の名称を用いて、音声機能、言語機能又は聴覚に障害のある者についてその機能の維持向上を図るため、言語訓練その他の訓練、これに必要な検査及び助言、指導その他の援助を行うことを業とする者をいう。
引用元：言語聴覚士法 第二条
言語聴覚士は従来、言語療法士や聴能言語士などと呼ばれていました。
しかし、1997年に制定された言語聴覚士法により国家資格となり、言語聴覚士と呼ばれるようになりました。
対象領域は、小児から高齢者まで幅広く、次の障がいを持つ方に対してリハビリや検査をします。
| 言語障がい | スムーズに話せない・話が理解できない・文字を読めない |
| 音声障がい | 声帯除去やポリープなどにより声が出にくい |
| 嚥下障がい | 食物を上手に噛めない・飲み込めない |
言語聴覚士は、医師や看護師、理学療法士、作業療法士、介護支援専門員など、さまざまな職種と連携し、チームとして業務を行います。
言語聴覚士の役割と業務内容
言語聴覚士の役割は、主に「食べる・話す・聞く」が正常にできない患者さんや利用者さんに対して、検査やリハビリをすることです。
具体的な業務内容は次のとおりです。
| 訓練の種類 | 業務内容 |
| 摂食・嚥下訓練 | 食事状況やむせる原因などの検査・評価をする。食事の姿勢や舌・口の動かし方、飲み込み方を訓練する |
| 発声・発語訓練 | 構音障がいや音声障がいなどにより、言葉は理解できていても適切に発声・発語できない方に対してリハビリを行う。構音の発達遅れなどがある児童に対しても訓練を行う |
| 言語訓練 | 言語障がいの程度や原因を調べる。読み書きや言葉の理解の訓練を行う |
| 聴覚訓練 | 聴覚検査を実施して障がいの程度や種類を調べる。言語訓練を行いながら、必要であれば補聴器や人工内耳の調整・適合を行う |
| 認知訓練 | 認知・記憶障がいの程度の評価を行う。コミュニケーションや嚥下訓練など認知能力の状況に応じてリハビリを行う |
| 児童へ支援 | 言葉の発達遅れや対人関係が難しい児童に対して、絵本などを用いて単語や文法の学びを支援する |
言語聴覚士の業務内容は専門性が高く、やりがいもあります。
しかし、言語聴覚士になるのは「やめたほうが良い」という声もあります。
言語聴覚士は「やめたほうが良い」と言われる理由を知りたい方は、次の記事を参考にしてください。
言語聴覚士になるための資格・ルート
ここからは、言語聴覚士になるために必要な免許と受験資格、学歴別のルートを簡単に紹介します。
言語聴覚士になる方法の詳細を知りたい方は、こちらの記事を参考にしてください。
言語聴覚士に必要な免許と受験資格
言語聴覚士になるには、言語聴覚士国家試験に合格し、言語聴覚士免許を取得する必要があります。
国家試験の受験資格を取得するには、言語聴覚士養成校や特定の大学、短大で、言語聴覚士に必要な知識や技術を習得して卒業しなければなりません。
言語聴覚士になるためのルート
言語聴覚士になるためのルートは次の3つがあります。
- 高校卒業後、指定の大学・短大（3〜4年制）、言語聴覚士養成校（3〜4年制）へ進学する
- 大学卒業後、指定の大学・大学院の専攻科か、専修学校（2年制）に進学する
- 言語聴覚士の養成に関する特定の科目を履修したのち、指定の大学で1年間修学する
言語聴覚士が活躍する職場の種類と所属割合
言語聴覚士は、医療機関だけでなく、保健・福祉・教育機関など、さまざまな職場で活躍しています。
ここでは、言語聴覚士が活躍している分野や職場別の所属割合を解説します。
活躍する分野・職場
言語聴覚士が活躍している分野や職場は多岐に渡り、主に次のとおりです。
| 分野 | 職場 |
| 医療機関 | 大学病院、総合病院、専門病院、クリニック、リハビリテーションセンターなど |
| 保健機関 | 訪問看護ステーション、訪問リハビリテーション、デイケアセンター、介護老人保健施設など |
| 福祉機関 | デイサービスセンター、特別養護老人ホーム、障がい者福祉施設、肢体不自由児施設、小児療育センター、通園施設など |
| 教育機関 | 特別支援学校、言語聴覚士養成施設、研究施設など |
小児や成人、高齢者など、領域によって対象者が異なります。
言語聴覚士としてどの領域で活躍したいかを想定して、就職先を決めましょう。
職場別の所属割合
日本言語聴覚士協会会員の職場別所属割合は次のとおりです。
| 言語聴覚士の所属機関 | |
| 医療機関 | 67.0％ |
| 老健・特養施設 | 20.2％ |
| 福祉機関 | 7.3％ |
| 養成校 | 2.0％ |
| 研究・教育機関 | 1.5％ |
| その他 | 1.1％ |
| 学校教育機関 | 0.9％ |
出典：日本言語聴覚士協会会員の所属機関｜一般社団法人 日本言語聴覚士協会
出典：日本言語聴覚士協会会員の所属機関｜一般社団法人 日本言語聴覚士協会
言語聴覚士の所属割合で最も多いのは医療機関で67％、次に多いのが老健・特養施設で20.2％となっています。
言語聴覚士の年収と関連職種の年収
厚生労働省の令和3年賃金構造基本統計調査によると、言語聴覚士とその他関連職種の年収は次のとおりです。
| 職種 | 年収 |
| 言語聴覚士（理学療法士・作業療法士・視能訓練士） | 415.4万円 |
| 臨床検査技士 | 475.5万円 |
| 診療放射線技師 | 495.3万円 |
| 看護師 | 488.9万円 |
| 薬剤師 | 549.5万円 |
なお、同じリハビリ系の理学療法士・作業療法士・視能訓練士は、言語聴覚士と同区分となっているため、同額で平均年収は427万円です。
言語聴覚士の将来性があるといわれている理由
言語聴覚士は例年1,500人以上増加しています。
しかし、厚生労働省によると令和4年度の有効求人倍率は3.74倍であり、人手不足であることがうかがえます。
言語聴覚士は小児から高齢者まで幅広い層を対象とした領域で活動が可能です。
さらに、近年の社会問題である高齢化により言語聴覚士を必要とする高齢者の人口が増加すれば、一層需要は高まるでしょう。
以上のことから、言語聴覚士は将来性がある職種といえます。
言語聴覚士の将来性や需要の詳細を知りたい方は、こちらの記事を参考にしてください。
言語聴覚士の仕事内容や資格取得方法を知って、職業を検討してみよう
言語聴覚士は、患者さんや利用者さんの食事やコミュニケーションの楽しみを支える大切な職業です。
また、支援が必要な子どもやご家族にとっても、頼れる存在となります。
高齢化が進む日本において、言語聴覚士の将来性や需要は高まっていく一方でしょう。
需要と将来性があり、さまざまな領域や分野で活躍できる言語聴覚士をめざしてみませんか。
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