グループホームの入居条件とは？入居が難しい場合の対策も紹介

グループホームには、年齢や介護度などの入居条件があります。
高齢者で介護保険が利用できても、条件を満たさなければ入居できません。

グループホームには、介護保険サービスである認知症対応型共同生活介護と、障がい者サービスである共同生活援助の2種類があります。
本記事は、前者である認知症対応型共同生活介護の入居条件について解説する記事です。

また、グループホームへの入居が難しい場合の対策も併せて見ていきましょう。

グループホームの入居条件

グループホームに入居するためには、以下の5つの条件をすべて満たす必要があります。

それぞれ見ていきましょう。

1つ目の入居条件は、65歳以上の高齢者であることです。

ただし、特定疾病によって要介護認定を受けている場合は、40歳以上でも入居可能です。
特定疾病には以下の16種類があります。

【特定疾病】

介護認定により、要支援2または要介護1以上の判定をされる必要があります。
介護認定を受けていない自立した高齢者や、要支援1の認定を受けた場合は入居できません。

グループホームは介護保険上のサービス名で認知症対応型共同生活介護と呼ばれており、認知症の方の入居が想定されています。
そのため、医師により認知症の診断を受ける必要があります。

認知症にはアルツハイマー型認知症やレビー小体型認知症などさまざまな種類がありますが、種類に関わらず認知症であれば利用可能です。

入居時に、診断書や医師による診断が証明できるものを用意する必要があります。

暴言や暴力などで集団生活が難しい方は、入居を断られる場合があります。
また、常時の医療行為が必要な方や感染症で隔離が必要な方も、入居は困難です。

詳しい条件は、グループホームによって異なります。
条件に当てはまるかどうかがわからない場合は、入居前に施設に相談しましょう。

グループホームは介護保険上、地域密着型サービスに位置付けられます。
地域密着型サービスとは、高齢者が住み慣れた地域に住み続けられるように、地域住民を対象にしたサービスです。

グループホームは地域住民を対象にした施設ですので、施設と同じ市区町村に住民票がある方が入居対象となります。

グループホームを検討していたものの、入居条件を満たさない場合に取れる対策は以下の2つです。

それぞれ具体的な方法について解説します。

認知症と診断されていても、要支援1であれば、身の回りのことは自分で行える状態といえます。
そのため、認知症でも対応できる老人ホームを検討しましょう。

例えば、有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅は、身の回りのことができる、比較的自立した高齢者の入居に向いている施設です。
予算や施設の雰囲気を参考にして、利用する方にあった施設を選びましょう。

認知症が進行した場合は、これらの施設で対応可能かを事前に確認することも忘れないようにしましょう。
認知症が進行して、要介護度が要支援2や要介護1以上になれば、グループホームの入居を検討することが可能です。

介護認定は、認定の更新を待たずに区分の変更が可能です。
要支援1と認定されていても、認定期間は最長で4年であり、以前の状態とは変化しているケースがあります。

もし、グループホームに入所を検討したタイミングで以前の状態と変化があるなら、変更申請を検討するようにしましょう。

グループホームに入居するには、年齢や介護度、認知症の診断や住所などの条件を満たす必要があります。
そのため、条件をきちんと満たすか、事前に確認するようにしましょう。

確認をして条件に当てはまらない場合は、別の施設を検討するのも一つの方法です。
また、要支援1で入居ができない場合でも、要支援2や要介護1以上の状態に変わる可能性があれば、区分変更を検討しましょう。