歯科医師の年収は？勤務医・開業医や年代による違いも解説紹介

一般的に、歯科医師は高収入のイメージを持たれやすい職業です。
実際はどのくらいの収入が見込めるのか、気になる方も多いでしょう。

本記事では、歯科医師の平均年収や、勤務医・開業医や年代による違いなどを紹介します。
さらに、歯科医師が年収を上げる方法についても併せて解説します。

歯科医師の平均年収はいくら？

令和4年度の賃金構造基本統計調査によると、歯科医師の平均年収は約810万円です。
また、平均月収は約62万円、平均年間賞与は約63万円となっています。
ただし、勤務形態や年代、性別などによって歯科医師の平均給与は変化するので、上記の金額どおりとは限りません。

勤務医・開業医による年収の違い

歯科医師の年収は、勤務医か、開業医かで大きく違います。
勤務歯科医師の年収は690万円〜700万円程度なのに対して、開業歯科医師の年収は1,400万円程度と約2倍の差があります。

一方で、歯科医院の開業には約5,000万円程度の資金が必要です。
銀行や国・自治体からの融資だけでなく、ある程度は自己資金を貯めておきましょう。

勤務歯科医師の場合

勤務歯科医師の平均年収は、690万円〜700万円程度です。
特に医療法人で働く歯科医師の場合は、約727万円〜746万円と、やや高い年収が望めるでしょう。

一般的に、企業規模と平均年収は比例します。
しかし、歯科医院の場合は企業規模が100〜999人の職場が年収が高くなりやすい傾向です。
令和4年度の調査によると、企業規模が10〜99人だと年収は約815万円、100〜999人だと約903万円、1,000人以上だと約752万円となっています。

開業歯科医師の場合

厚生労働省によると、2020年度における個人歯科医院の損益（開業歯科医師の年収）は1,420万円です。
勤務歯科医師の年収が690万〜700万円程度なので、開業すると約2倍の年収が見込めるでしょう。

ただし、歯科医院の開業には5,000万円程度の資金がかかります。
その内訳は以下のとおりです。

内訳	費用
医療機器	2,000～3,500万円
賃貸・内外装工事	1,500～3,000万円
求人・広告	100～300万円
運転資金	目標利益の2～6ヵ月分

資金の調達は、銀行融資や国・自治体からの補助金を利用する方法があります。
しかし、すべてを融資に頼るのではなく、1,000万円程度は自己資金を貯めておきましょう。

年代による年収の違い

歯科医師は、40代後半に年収が高くなりやすい傾向にあります。
歯科医師の給与額は45〜49歳のときにピークを迎え、月収92万円、年収1,250万円程度になります。

年齢	年収（万円）
～19歳	–
20～24歳	210.2
25～29歳	464.1
30～34歳	642.2
35～39歳	991.8
40～44歳	1,004.1
45～49歳	1,252.4
50～54歳	1,082.3
55～59歳	1,199.4
60～64歳	1,047.5
65～69歳	–
70歳～	585.2

歯科医師になるには、大学で6年間勉強し、資格取得後も1年以上の臨床研修が必須です。
24歳時点では臨床研修中のため、年収は約210万円と給与所得者の平均年収である443万円の半分以下となります。
しかし、経験年数が増えるにつれて収入も高くなるでしょう。

男女による年収の違い

女性歯科医師の年収は年々上昇しています。
令和4年度の男性歯科医師の平均年収は約794万円だったのに対し、女性歯科医師の平均年収は約878万円でした。
令和2〜4年の調査結果は以下のとおりです。

	令和2年度	令和3年度	令和4年度
男性	約831万円	約874万円	約794万円
女性	約676万円	約538万円	約878万円

賃金構造基本統計調査 7 職種（特掲）、性、年齢階級別きまって支給する現金給与額
賃金構造基本統計調査 / 令和４年賃金構造基本統計調査（順次掲載予定） 一般労働者 職種

女性歯科医師の年収が高くなった原因として、女性歯科医師が年々増加していることが挙げられます。

出典：女性歯科医師数・率

男女の構成割合を年齢階級別に見ると、すべての年齢階級で男性の割合が多いです。
しかし、女性の割合は年齢階級が低くなるほど高くなり「29歳以下」では46.4％となっています。

女性歯科医師が継続して働いていくためには、柔軟な勤務形態や休暇制度を整備する必要があります。
勤務日数や時間を調整できる制度が整っていれば、女性歯科医師も安心して仕事を続けることができるでしょう。

歯科医師が年収を上げるには？

歯科医師が年収を上げるには、以下の方法があります。
いずれの方法も、歯科医師としての経験・スキルが必要であることを覚えておきましょう。

• 自費診療の実施
• 分院長に昇格
• 年収が高い勤務先への転職
• 歯科医院の開業

勤務歯科医師としてのキャリアを積む

歯科医院に勤める歯科医師として年収や給料を上げるには、スキルを磨いてキャリアを積みましょう。
具体的には自費診療を導入したり、分院長をめざしたりする方法があります。

自費診療は患者さんに高額な医療費を支払ってもらう分、安定した収入源になりやすいでしょう。
分院長は役職手当が付与されるケースが多いです。

自費診療ができるようになる

歯科医師の年収を上げるには、保険が適用されない自費診療の割合を増やさなければなりません。
保険診療は患者さんとしては安価で治療できる一方で、歯科医院としては利益を出しにくいからです。

自費診療では、保険が適用されない高額な材料や機械を使って治療ができるため、安定的な売上の確保につながりやすいです。
しかし、患者さんにとっては高額な医療費を支払うことになるので、自費診療のメリットを説明し、なぜ勧めるのかを明確にしなければなりません。

分院長をめざす

歯科医院の分院長になると、年収は1,475万円程度になります。
分院長は就任すると院長経験が積めるうえに、経営者ほど経営状況に左右されず、安定した給料を受け取ることが可能です。

分院長は管理責任が重いので、役職手当が付与される場合があり、分院長は一般的な勤務歯科医師と比較すると給与が高く提示される場合が多いです。

年収が高い勤務先に転職する

歯科医師が年収を増やすには、患者さんが多い職場に転職するのも良いでしょう。
患者さんが多いと、それだけ自費診療の機会も多くなるからです。

また、職場を選択するときに注目したいのが「患者さんの需要に応えられているか」という点です。
例えば、高齢者が多い地域では入れ歯やインプラント専門の需要が見込まれるでしょう。
勤務地の需要に応えられる歯科医院は、来院数に見合った給与が期待できます。

歯科医院を開業する

歯科医師としてより年収を高めたい場合は、歯科医院を開業すると良いでしょう。
ここでは、歯科医院を開業するメリットと、歯科医院の開業で年収1億円をめざす方法について解説します。

歯科医院を開業するメリットは？

歯科医院を開業するメリットは、以下の2つです。

• 治療方針を自分で決められる
• 収入の上限がない

勤務歯科医師として働くと、勤務している医院の方針に則って治療しなければならないケースもあります。
その点、開業歯科医師は治療方針を自分で決められるため、やりたい治療を追求することが可能です。

収入の面では、勤務歯科医師は安定した月給が約束されている反面、収入に限界があるでしょう。
しかし開業歯科医は、経営がうまくいけば、収入の上限がありません。

開業で年収1億円をめざすには？

開業歯科医師として年収1億円を達成することは、非常に難易度が高いといえるでしょう。
個人開業の歯科医師が年収1億円をめざすのであれば、平均年収の7倍超をめざさなければならないからです。

しかし、工夫と努力を行えば年収1億円を実現できる可能性が高まります。
年収1億円を達成するためにすべきことは、以下のとおりです。

• 人材を確保し、教育体制に力を入れること
• 集客を増やし、受け入れ体制を整えること
• 自費診療を増やすこと

歯科医師は経験とスキル次第で年収アップできる職業

歯科医師の平均年収は810万円、平均月収は約62万円程度です。
ただし、勤務形態や年代、性別などによって給与額が変化しますので、上記のとおりとは限りません。

勤務歯科医師の年収は690万円〜700万円程度なのに対して、開業歯科医師は1,400万円程度です。
歯科医師は40代後半に年収が高くなりやすい傾向にあり、平均年収は1,250万円程度です。
また、女性歯科医師の年収は、歯科医師に就く女性の割合とともに年々上昇し続けています。