看護師の資格を働きながら取得するには？准看護師・看護師別に解説

現在の仕事に不安があり、安定した資格職に就くために看護師をめざす方もいらっしゃるのではないでしょうか。
結論からいって、看護師の資格は働きながらでも取得できます。

この記事では、働きながら看護師資格を取得する方法を、准看護師・看護師別に解説します。
また、看護学校や奨学金・給付金も紹介するので、働きながら看護師をめざす方はぜひ最後までお読みください。

正看護師/准看護師の求人を探す

働きながら看護師の資格を取得できる？

看護師の資格は、働きながらでも取得できます。
ここでは、看護師の資格取得に年齢は関係するのか、資格にはどういった種類があるのかを解説していきます。

看護師の資格取得に年齢制限はない>

看護師の資格を取得する際、年齢制限はありません。
そのため、働きながらでも看護師になることができます。
ただし、就職先によっては受け入れる看護師の年齢に制限を設けていることがあります。

年齢や家庭環境、金銭的・時間的余裕など、置かれている状況は人それぞれです。
資格取得後の年齢や定年までの年数から逆算して考え、自分に合った選択をすると良いでしょう。

看護職には4つの資格がある

看護職の資格には以下の4つがあり、それぞれ法律で定められています。

• 保健師
• 助産師
• 看護師
• 准看護師

准看護師は看護師とは別の資格で、看護師免許は厚生労働大臣が発行し、准看護師免許は都道府県知事が発行します。
教育課程や履修目的、教育内容にも違いがあり、准看護師は保健師・助産師・専門看護師・認定看護師になることはできません。

詳しい違いについては、以下の表を参考にしてみてください。

	看護師	准看護師
入学要件	高校卒業	中学校卒業
教育	3年 97単位 3,000時間	2年 1,890時間
業務に関する 法律上の位置づけ	疾病者若しくはじょく婦に対する療養上の世話又は診療の補助を行うことを業とする	医師、歯科医師又は看護師の指示を受けて、前条に規定すること（疾病者若しくはじょく婦に対する療養上の世話又は診療の補助）を行うことを業とする
保健師・助産師へ	取得できる 大学、大学院、養成所等で保健師・助産師養成課程を修了し、国家試験を受験	取得できない 保健師・助産師の資格取得には、看護師養成課程修了と看護師国家試験合格が必須
専門看護師・認定看護師へ	取得できる 大学院、研修機関などで養成課程を修了する	取得できない

出典：日本看護協会

働きながら准看護師の資格を取得する方法

准看護師になるためには、受験資格を得るための教育を受け、試験に合格しなければなりません。
働きながら准看護師の資格を取得する方法をご紹介します。

准看護師学校養成所に通い学習する

准看護師学校養成所には2年間通い、受験資格を得るための教育を受けます。
全日制に加え、定時制や通信制の養成所もあるため、ライフスタイルに合わせて資格取得をめざせるでしょう。

全日制の学校は、週に3〜5日程度、朝から夕方まで授業が行われます。

一方、半日制は平日の午後や夜間、週5日授業を行う学校が大半です。
午前中や昼間に仕事をし、午後や夜間は学校に通うこともできるでしょう。

都道府県が実施する准看護師試験を受験する

養成所で教育を受け、受験資格を得たら、都道府県が実施する准看護師試験を受験します。
試験問題は下記科目から150問です。

• 人体の仕組みと働き
• 食生活と栄養
• 薬物と看護
• 疾病の成り立ち
• 感染と予防
• 看護と倫理
• 患者の心理
• 保健医療福祉の仕組み
• 看護と法律
• 基礎看護
• 成人看護
• 老年看護
• 母子看護
• 精神看護

試験日は都道府県によって異なるため、必ず確認しましょう。
また、受験会場・必要書類・書類提出期限・提出先・手数料なども確認が必要です。

准看護師の免許申請手続きを行う

准看護師の試験に合格すると、合格証書が交付されます。
試験合格後は、住民登録している都道府県の保健所や保健福祉事務所などで申請手続きを行います。

例えば東京都の場合、准看護師免許申請に必要な書類・手数料は以下のとおりです。

• 連絡票
• 准看護師免許申請書
• 診断書
• 准看護師試験合格証の写し
• 戸籍抄（謄）本または住民票
• 登録済証明書
• 手数料（現金6,400円）

手続きを行う場所や必要書類・手数料は、お住まいの都道府県の福祉保健局ホームページや保健所で確認してください。

申請から免許証発行まで数ヵ月かかるため、すみやかに手続きをすると良いでしょう。

正看護師/准看護師の求人を探す

働きながら正看護師の資格を取得する方法

正看護師になるためには、4年制大学または短期大学や養成校で3年以上の教育を受けて国家試験に合格する必要があります。

ここでは、働きながら正看護師の資格を取得する方法をご紹介します。

【中卒の場合】5年一貫看護師養成課程校に入学・学習する

高校を卒業していない場合は、5年一貫看護師養成課程校に通うのが最短ルートです。
卒業すれば看護師国家試験の受験資格を得られます。

5年一貫看護師養成課程では、高等学校の看護科の3年間と専攻科の2年間を合わせたカリキュラムで看護師を養成する教育を行います。
最初の3年間を修了すれば高校卒業の資格も与えられ、将来的に大学へ進むことも可能です。

なお、5年一貫教育なので後半2年間の専攻科へ進むための入学試験も必要なく、看護に関する知識や技術をしっかり学ぶことができます。

5年一貫看護課程の学校は、文部科学省のページを参考にしてください。

【高卒以上の場合】看護師養成所・短期大学・大学に入学・学習する

高校を卒業している場合は、以下3つの方法で看護師国家試験の受験資格が得られます。

• 看護師養成所を卒業する
• 看護短期大学を卒業する
• 看護系大学を卒業する

看護師養成所はカリキュラムの3分の1程度が実習で、実践的な教育を受けられます。
ただし、大学や短大のように一般教養を学ぶことはありません。

看護短期大学は3年間の教育で、看護師に必要な実技や実習をメインに学べます。
短期大学は全国でも約20校程度しかないため、選択肢は少ないでしょう。

看護系の大学では、4年間に渡り看護師に必要な教育を受けられるだけでなく、その他の一般教養科目も充実しています。
また、学校によっては保健師や助産師の教育も受けられるため、保健師・助産師になるために進学する必要がないのは大きなメリットだといえるでしょう。

厚生労働省が実施する看護師国家試験を受験する

これまで述べてきた養成所や大学などを卒業したのち、看護師国家試験を受験します。

看護師国家試験は、毎年2月に全国各地の試験会場で実施されます。
例年、午前・午後の2部構成で試験が行われ、所要時間はそれぞれ2時間40分ずつ、合計5時間20分です。
午前・午後ともに120問ずつ、全部で240問出題されます。

試験科目は以下のとおりです。

• 人体の構造と機能
• 疾病の成り立ちと回復の促進
• 健康支援と社会保障制度
• 基礎看護学
• 成人看護学
• 老年看護学
• 小児看護学
• 母性看護学
• 精神看護学
• 在宅看護論
• 看護の統合と実践

試験の合格発表は3月下旬で、厚生労働省のホームページに掲載されます。

正看護師の免許申請手続きを行う

看護師国家試験に合格したあとは、看護師免許の申請手続きを行います。

申請に必要な書類や手数料は以下のとおりです。

• 免許申請書
• 診断書
• 住民票の写しまたは戸籍抄（謄）本
• 登録済み証明書用はがき
• 収入印紙（9,000円分）

申請書は住民登録している住所地の保健所に提出します。
申請から免許の登録までは時間を要するため、すみやかに申請しましょう。

働きながら看護師資格をめざす社会人におすすめの制度

看護師養成所や大学に通う際、経済的な負担は避けて通れません。
そこで、進学のために活用できる奨学金と給付金をご紹介します。

奨学金を利用する

看護師資格を取得するための養成所や大学に通う際、活用できる奨学金には以下の3つがあります。

• 看護師等修学資金貸与事業
• 病院附属学校の奨学金制度
• 日本学生支援機構の奨学金

看護師修学資金貸与事業は、都道府県や自治体の奨学金制度です。
毎月の授業料程度の金額が無利子で貸与され、免許取得後、指定の施設で一定期間働けば返済が免除されます。
詳しい条件は、各都道府県の福祉保健局のホームページで確認してください。

病院附属学校の奨学金は、病院が学費を貸与する制度です。
多くの場合、貸与を受けた病院で一定期間働けば、返済は免除になります。
申請方法や免除になる期間などは、各病院のホームページをチェックしてみましょう。

日本学生支援機構の奨学金制度には、返済が必要な「貸与型」と、返済不要の「給付型」の2種類があります。
世帯収入に応じて支給額が異なります。
条件がいろいろあるので確認が必要です。

これらの奨学金制度をうまく活用すれば、働きながらでも経済的な心配をせず看護師の資格取得をめざせるでしょう。

給付金を利用する

奨学金以外にも、厚生労働省の給付金事業があります。
一つが教育訓練給付制度、もう一つが母子（父子）家庭自立支援給付金です。

教育訓練給付制度は、厚生労働大臣が指定する教育訓練を受講・修了した場合、かかった費用の一部を支給してもらえます。
最大で受講費用の70％（224万円まで）が支給されるので、うまく活用すると良いでしょう。

また、母子（父子）家庭自立支援給付金は、20歳に満たない子どもを扶養し、仕事や育児・修学の両立が困難であることなど、いくつか条件があります。
支給額は月額70,500円〜140,000円です。
詳しい条件や支給額などは、お住まいの児童福祉主管課に問い合わせてみると良いでしょう。

働きながら看護師資格をめざすなら自分に合った選択をしよう

今回は、働きながら看護師の資格を取得する方法をご紹介しました。
働きながらでも、工夫次第で看護師をめざせます。
この記事を参考に、現在の自分の置かれている状況に合わせて、最適な方法を選択してください。

正看護師/准看護師の求人を探す