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看護師の退職の流れは?スムーズに辞めるための手順を解説

看護師はやりがいのある仕事ですが、さまざまな理由で退職を考えることもあるでしょう。
しかし退職が初めての場合、どのような手順で進めれば良いかなど、わからないことがあるかもしれません。

この記事では、看護師がスムーズに退職するための手順を具体的に解説します。
また、退職に際して損をしない方法や、奨学金制度を利用した方が注意すべきポイントも紹介しています。
退職の流れに悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。

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看護師の退職の流れ

看護師の退職の流れ

働いている職場を辞めると決意してから実際に退職するまで、どのような手順を踏んでいけば良いのでしょうか。
看護師が退職する場合は、おおよそ以下の流れが一般的です。

  1. 就業規則を確認する
  2. 退職の意志を伝える
  3. 退職届を提出する
  4. 仕事の引き継ぎを行う

手順を順番に解説します。

就業規則を確認する

退職を考えたときにまずすべきことは、職場にある就業規則の確認です。
就業規則には「退職は〇〇ヵ月前に申し出ること」など、職場ごとのルールが記載されています。
民法上は14日前までに退職の意思を伝えれば良いことになっていますが、円満退職をするためには、原則として就業規則を優先しましょう。

また、退職の意思が硬い場合は、できるだけ早めに伝えておくことで、病院側も余裕を持って、引き継ぎや後任者の選定を行うことができます。
法律や就業規則に関係なく、遅くとも1ヵ月前には退職する意思を伝えたほうが良いでしょう。

退職の意思を伝える

退職の意思を伝えるために押さえるポイントは2つです。

  • 家族の了承を得る
  • 上司(師長・主任)には早めに辞意を伝える

それぞれ解説します。

家族の了承を得る

退職の意思は、職場だけでなく、家族にも事前に伝え、了承を得ましょう。
退職は、生活パターンや収入など、家族にも大きな影響を与えるためです。

家族に相談なく勝手に決めてしまうと「自分たちのことを軽視している」と誤解されるかもしれません。
反対に、家族からの理解やサポートが得られたときは大きな力になります。
「退職することで健康的な生活が送れる」「家族との時間が増える」など、家族のメリットになることをしっかりと伝え、理解してもらえるまで話し合いましょう。

上司(師長・主任)には早めに辞意を伝える

職場に退職の意思を伝える際は、直属の上司(師長・主任)にできるだけ早めに伝えましょう。

この際、伝える相手や順番を間違えると、直接の上司から「自分を飛び越えてやりとりされた」といった反感を買うおそれがあります。
たとえ話しにくい間柄であっても、円満退職をめざすなら上下関係を重んじた行動を心がけましょう。

退職届を提出する

退職することが決まったら、退職届を提出します。
職場により書式の規定や提出先が異なるため、就業規則を確認しましょう。
就業規則に記載がない場合は、他の職員がいない場所で直属の上司に手渡しするのがマナーです。

仕事の引き継ぎを行う

退職届の提出まで済んだら、仕事の引き継ぎを行います。
今までお世話になったスタッフや患者さんを不安にさせないよう、後任者への引き継ぎは余裕を持って、抜け漏れなくこなしましょう。
また、時間に余裕があるときは、書面などでマニュアル作りもするとより確実です。

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看護師が損をしない辞め方

看護師が損をしない辞め方

ここでは、退職金や賞与、有給休暇などの面で、損をせずに退職できる方法を解説していきます。
ただし、条件面だけを気にし過ぎて、退職の機会を逃さないように注意しましょう。

退職金に関する情報を収集する

退職金制度は法律で定められているものではないため、職場によりさまざまです。
国公立や大きな規模の医療機関では退職金制度が整っている傾向にありますが、個人経営の病院やクリニックなどは、退職金制度がない場合もあります。
詳しくは、就業規則や賃金規程などを確認して情報収集してください。

厚生労働省が発表している「平成30年就労条件総合調査」によると、医療・福祉分野で退職金制度がある割合は87.3%です。

有給休暇・賞与のタイミングを考慮する

有給休暇の消化や賞与のタイミングも、損をせず退職するために重要な視点です。
有給休暇の消化は、申告が遅かったり、繁忙期であったりすると、取得が難しくなるでしょう。
確実に取得するためにも、退職の意思は早い段階で伝えておくべきです。

ただし賞与については、退職がわかると査定が厳しくなるケースもあります。
場合によっては、賞与が支給された直後に退職の意思を伝えたほうが良いかもしれません。

社会保険料を考慮する

健康保険・厚生年金保険の社会保険料を考慮した場合、退職日は月末にしたほうが負担や手間はかかりません。
健康保険法第三十六条によると「資格喪失は退職日の翌日である」と定められています。
また、同法第百五十六条では「資格喪失日を含む月は、保険料を算定しない」と定められているため、保険料の支払いは前月分までです。
月の途中が退職日で転職先が決まってない場合は、退職日の月から会社負担分と合わせて保険料の支払いが発生します。

失業手当の手続きを行う

失業手当の対象に該当する場合は、手続きを行いましょう。
失業手当はすべての人が失業手当を受給できるわけではないため、自分が対象者なのかを把握する必要があります。

失業手当が受け取れる条件は、ハローワークが定める「失業の状態」であることが前提です。
失業の状態とは「就職しようとする積極的な意思と、いつでも就職できる能力があるが職業に就けない状態」のことです。
そのため、転職先が決まっている場合や妊娠・出産などですぐに就職できる状態でない場合は受け取れません。

転職先を決めるより早く退職したい場合などには大きな支援となるため、手続き方法を調べておくと良いでしょう。

看護師を退職する前に|奨学金制度利用者は要注意

看護師になるときに職場や自治体が支援する奨学金を利用して資格を取得した場合は、退職によって返還がどのようになるのかの確認が必要です。
場合により奨学金の返還が免除になる期間が設けられているため、忘れずに規約をチェックしてください。

また、職場や自治体の奨学金を利用していても、次の理由で退職を引き留めることは民法や労働基準法など法律上認められていません。

  • 途中での退職は違約金が発生する
  • お礼奉公の期間は退職できない

不安な場合は、労働基準監督署などへの相談も検討してください。

もし辞めることになった場合は、円満な退職ができるように、お世話になった職場への配慮を忘れないように辞意を伝えましょう。

看護師の退職は伝えるタイミングや手順に注意して進めよう

看護師が円満に退職するには、伝えるタイミングや手順に注意して進めるのが大事になります。
手順をまとめると以下のとおりです。

  • 就業規則の確認をする
  • 退職の意思を家族や上司に伝える
  • 退職届を提出する
  • 仕事の引き継ぎを行う

また、退職金や賞与、有給休暇、奨学金の返済などの詳細も就業規則で確認してください。
しかし、条件面だけを過剰に気にするあまり、退職の機会を逃さないようにする必要があります。
退職を伝えるタイミングや手順に注意して、新たなスタートを切りましょう。

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執筆者について

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