理学療法士の給料は昇進やスキルアップで給料は上がります。
しかし短期間で大幅に上げようとすると、なにかしらの行動を起こす必要があるでしょう。
この記事では、理学療法士の給料は上がるのか、どのような上げ方があるのか、医療業界と介護業界のどちらの給料が高いのかなどを解説していきます。
目次
理学療法士の給料は上がるのか
厚生労働省の令和4年度賃金構造基本統計調査によると、理学療法士を含むリハビリ職（理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士）の、全年齢の平均年収は約416万円です。
しかし、ここで気になるのは年代ごとの昇給率ではないでしょうか。
以下に年代別の平均給与を示します。
| 年代 | 平均給与 |
| 20～24歳 | 約325万円 |
| 25～29歳 | 約380万円 |
| 30～34歳 | 約406万円 |
| 35～39歳 | 約440万円 |
| 40～44歳 | 約482万円 |
| 45～49歳 | 約500万円 |
| 50～54歳 | 約504万円 |
| 55～59歳 | 約556万円 |
| 60～64歳 | 約453万円 |
| 65～69歳 | 約449万円 |
このように、理学療法士の平均年収は年齢とともに徐々に上がっていき、50代でピークを迎えることがわかります。
もちろん勤め先の病院や施設の規模によっても異なりますが、一般的に理学療法士の給料は年功序列型です。
理学療法士が給料を上げるには？
理学療法士の給料を上げる方法を4つ紹介します。
- 今の職場で昇進する
- 転職をする
- 開業する
- 学校の教員になる
今の職場で昇進する
まずは勤めている職場で給料を上げることを考えた場合、資格を取得したり、管理職につくなどして昇進したりすることで、大幅な昇給が狙えます。
認定資格や学位を取得してスキルアップをする
認定理学療法士や専門理学療法士などの資格を取得したり、大学院で修士や博士などの学位を取得することで、自身の価値を高めると、昇給を狙いやすくなります。
認定理学療法士や専門理学療法士は、いずれも日本理学療法士協会が定める認定資格です。
現在、理学療法士の人数136,357名に対し、認定理学療法士の人数は14,567名と、まだ1割程の人しか認定理学療法士の資格を取得していません。
そのため、取得によって他の療法士と差別化を図れます。
また大学院に進学して特定の研究分野で成果を出したり、論文を書いて学位を取得したりすると、職場での評価を高められるかもしれません。
管理職をめざす
管理職になれば、給与の面で大幅な昇給が期待できるでしょう。
例えば、係長や課長だと役職手当がついたり、基本給のアップがある病院や施設もあります。
一方で、管理職はポストが空かないと就くことができないため、人数の多い職場などは競争率が高くなってしまいます。
よって、もしライバルが多く難しそうだと感じたら、今の職場で経験を積み、ポストが空いている、もしくは規模が小さい病院や施設などへの転職を検討してみても良いかもしれません。
転職をする
今の職場を辞めて、より給与の高い職場に転職するという方法もあります。
資格を取得するなどしてスキルアップをしても、給料に反映されない職場であった場合、どれだけ頑張っても昇給できません。
スキルが給与に反映されやすい職場の代表例としては、インセンティブのある訪問看護ステーションなどです。
また給料を確認するときは、月給だけではなく、ボーナスや各種手当ての額もチェックするようにしましょう。
開業する
理学療法士は開業権が認められていないため、診療報酬内での開業はできません。
しかし、自費診療であれば、リハビリに近いパーソナルジムやリラクゼーションの分野での起業は可能です。
また、柔道整復師や鍼灸師は開業権が認められているため、理学療法士とのダブルライセンスで開業するという方法もあります。
事業が軌道に乗れば、今よりも高い収入を得ることができます。
一方で、開業にともなう借金や経営破綻への不安など、不安定さや気苦労をともなうおそれがあります。
学校の教員になる
給料をアップさせる方法として、学校の教員になるという方法もあるでしょう。
ただし教員の給与は、専門学校か大学か、大学のなかでも国公立か私立かで大きく変わります。
専門学校であれば、ほとんどが学士の学位で応募ができますが、大学となるとまず応募の段階で修士もしくは博士の学位が求められるためハードルが高くなります。
また大学の場合は、単に学位だけではなく「教育研究業績書」の提出を求められるところも多く、論文以外に著書や講師の実績などを記載しなくてはなりません。
教員としての道を選ぶのであれば、まず専門学校で講師として実績を積み、ステップアップとして学位を取得した上で、大学の教員をめざすといったキャリアパスが考えられます。
理学療法士が給料を上げるには医療業界と介護業界どちらが良い？
職場の規模にもよりますが、現時点では介護業界のほうが、医療業界よりも昇給しやすい傾向にあります。
その理由は、2022年10月から「介護職員等ベースアップ等支援加算」が新たに制定され、月額で考えると約9,000円引き上げられるようになったからです。
また「介護職員処遇改善加算」を取得している施設では、より昇給を狙いやすいでしょう。
理学療法士としてキャリアアップを図り給料を上げよう
理学療法士が収入を増やす方法としては、勤続年数を重ねるほか、以下の4つを紹介しました。
- 今の職場で昇進する
- 転職する
- 開業する
- 学校の教員になる
どの方法で収入を増やすか考えるうえでは、今の職場がどのような基準で給料を決めているのかといった情報を最初に集めておくと、その後に取る行動の方向性を決めやすくなります。
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