臨床心理士・公認心理師
【プロフィール文】
教育・医療分野に長年従事し児童から高齢者まで幅広く経験
心理面接、心理検査、プレイセラピー、治験業務等で活躍中
仲間と支えあって働くことがモットー
心理カウンセラーは、医療・福祉分野や教育分野、産業分野など幅広い場所で活躍できる仕事です。
悩みを抱える人々に寄り添い、適切な支援につなげる重要な役割を担っていますが、ときに「心理カウンセラーは仕事がない」という意見を耳にすることもあるでしょう。
心理カウンセラーとして活躍をめざすには、市場の現状を知るとともに、安定して仕事を獲得し続けるためのポイントを理解しておくことが大切です。
本記事では、心理カウンセラーに仕事がないといわれる理由と、活躍できる心理カウンセラーになるための具体的な方法を解説します。
目次
心理カウンセラーが「仕事がない」といわれる理由
心理カウンセラーの仕事がないとされる背景には、就職市場の現状や日本におけるカウンセリングの位置付けなど、社会的な要因も関係しています。
心理カウンセラーを取り巻く環境をふまえて、自分自身のキャリアプランや将来のためにできることを適切に見定めましょう。
正社員の求人が少ない
心理カウンセラーが就職・転職活動を考えたとき、正社員での求人を見つけにくく、職場の選択肢が限られる可能性があります。
心理カウンセラーの仕事は無資格でもできますが、有資格者と比べると、さらに正社員での雇用は難しくなりやすいでしょう。
また、心理カウンセラーの関連資格を持っている場合でも、非常勤やパート・アルバイトで働くケースは珍しくありません。
2017年に公認心理師が誕生するまで、日本には心理系専門職の国家資格が存在しませんでした。
それ以前は、臨床心理士が心理系専門職の代表資格でしたが、他に似たような名称の民間資格が乱立し、その専門性や有用性もまちまちだったために、心理カウンセラーの社会的地位が安定しにくい状況を招いていました。
国が国民の心の健康を保持増進するために、国家資格である公認心理師をつくったことにより、心理カウンセラーの地位は確かなものになりつつあるものの、正社員での雇用はまだ一般的とはいえません。
日本ではカウンセリング習慣が根付いていない
心理カウンセラーの就職先不足は、日本でのカウンセリングの位置付けにも影響されています。
欧米諸国と比較すると、日本はカウンセリングの普及が遅れており、人々の生活に深く根付いているわけではないのが現状です。
日本人の特徴として、心の問題を他人に打ち明けることに抵抗感を抱いたり、カウンセリングを敷居の高いものだと感じていたり、心理カウンセラーの存在に馴染みがない方もまだまだ多くいます。
しかし、新型コロナウイルスの流行などをきっかけに、心理カウンセラーを取り巻く環境は徐々に変化してきました。
特に、オンラインでの心理カウンセリングは、日本におけるカウンセリングの普及に貢献しています。
人々にとってカウンセリングがより身近になることで、将来的に心理カウンセラーのニーズは高まる可能性があるでしょう。
「仕事がない」と悩んでいる心理カウンセラーの特徴
心理カウンセラーの仕事がないといわれる背景には、外的要因も存在する一方で、カウンセラー自身のスキル不足が原因となっている場合もあります。
ここでは、仕事不足に陥りやすい心理カウンセラーの特徴を2つ見てみましょう。
自分自身で活躍の幅を狭めてしまっていないか、客観的に分析し、改善点を見出すためのヒントにしてみてください。
資格を持っていない
資格を持っていなくても、心理カウンセラーを名乗ること自体は可能です。
ただし、心理系の資格を持っていない心理カウンセラーは、有資格者と比べると、仕事獲得のチャンスを得にくくなる可能性があります。
職場にもよりますが、医療機関や公的機関などに勤める心理カウンセラーには、公認心理師や臨床心理士といった資格が求められるのが一般的です。
心理カウンセラーとしての活動歴や適性がある方でも、専門性を証明する資格がなければ、応募できない求人もあるという点を理解しておきましょう。
また、資格の有無はクライエントとの信頼関係にも影響します。
無資格の心理カウンセラーでは、適切な知識や技術を持っているのか、信用して悩みを打ち明けて良いのかを判断しにくく、クライエントに不安を抱かせかねません。
クライエントと良い関係性を築けていない
心理カウンセラーは、課題を抱えるクライエントに寄り添い、信頼関係を構築しながら適切な支援をしていく仕事です。
よって、相手の事情に寄り添わずに否定的な態度をとったり、真摯に向き合う姿勢が欠けていたりする場合、クライエントとの関係性が崩れ、仕事の機会も失ってしまうでしょう。
カウンセリングを継続させるうえで重要になるのは、クライエントが安心して話せる関係づくりや環境づくりです。
心理カウンセラーには、心理学の知識やカウンセリング技術だけでなく、傾聴力、共感力、分析力といった多くのスキルが求められます。
これらのスキルを磨くことで、クライエントとより良好な信頼関係を築きやすくなり、安定した継続が可能になります。
開業している場合は、リピーターの獲得や口コミによる新規クライエントの増加にも寄与するでしょう。
「仕事がない」と悩む心理カウンセラーが仕事を見つける方法
仕事がないことに悩む心理カウンセラーが状況を打破するには、自身の専門性や独自性を高めるアプローチが効果的です。
ここからは、心理カウンセラーが仕事を見つけるための3つの方法を紹介します。
資格を取得する
心理カウンセラーが活躍の幅を広げるため、まず検討したいのが資格の取得です。
資格を持たない方でも、心理カウンセラーを名乗って活動はできますが、就職となると有資格者や経験者が求人の応募条件となっている場合があります。
無資格・未経験で応募できる求人も存在しないわけではないものの、実際のカウンセリング業務には携われないケースも多いでしょう。
心理学の専門性を活かした仕事を行うには、心理カウンセラーに役立つ資格を持っていたほうが有利になります。
心理カウンセラーの資格は、民間資格と国家資格の大きく2種類に分類が可能です。
民間資格のなかには、通信講座や通学講座を受講し、修了すれば受験資格を得られるものもあり、必ずしも大学進学が取得要件になっているわけではありません。
一方で、国家資格の公認心理師は、大学や大学院で所定の科目を学び、国家試験に合格する必要があります。
いずれの資格を選ぶ場合でも、取得までにはある程度の学習時間や費用が発生する点を念頭に置いておきましょう。
ただし、心理カウンセラーとして働く長期的なキャリアを考えると、資格の取得は専門性の担保と自己成長の機会を得られる有益な投資といえます。
特化分野を作る
心理カウンセラーとしての競争力を高めるには、特定の分野に特化し、自分のカウンセリングスキルに独自性を見出すことが肝心です。
例えば、労働者を対象としたキャリアカウンセリング、保護者向けの子育てカウンセリングなどが挙げられ、他にも婚活・恋愛カウンセリング、トラウマケア、ご家族を亡くした方へのグリーフケアなども考えられます。
自分の興味関心や適性を活かせる分野を選び、経験を積むなかで、独自の価値を提供できる心理カウンセラーをめざしましょう。
特定分野の専門性を磨き、より細やかで高品質な技術を提供できるようになれば、クライエントとの信頼構築やリピーターの獲得につながりやすくなります。
独立をめざす
心理カウンセラーは、独立開業をして仕事の幅を広げることも可能です。
心理カウンセラーが独立するうえで、必須の資格や実務経験に関する要件はありません。
困難のともなう道ではあるものの、自分のスキルを試したい、理想とするサービスを提供したいと考える方にとって、挑戦の価値がある選択肢といえるでしょう。
独立開業やフリーランスでの働き方を選ぶ場合、自分自身でクライエントを獲得しなければなりません。
よって、心理カウンセラーの実務に関わるカウンセリングスキルはもちろんのこと、マーケティングやマネジメントなどの経営スキルも不可欠です。
安定した収入を確保するため、ホームページやSNSの効果的な運用、営業、会計業務なども学ぶ必要があります。
一方で、仕事量や料金を自由に決められる、自分の得意分野に特化したサービスを提供できる、さらに努力次第では高収入を期待できるのが独立開業のメリットです。
メリット・デメリットの両面を理解したうえで、独立開業を決断する場合、知識・技術の習得を含めた事前準備を入念に整えておきましょう。
心理カウンセラーの仕事は資格を取得することで活躍の場が広がる
心理カウンセラーが活躍できる分野は多岐にわたる反面、日本では人々にとってカウンセリングや心理専門職が現状そこまで身近でなく、認知が広まる途中段階にあります。
心理系の国家資格である公認心理師が2017年に誕生したことで心理カウンセラーの社会的地位は安定してきているものの、正社員での求人数は十分とはいえません。
しかし、オンラインカウンセリングなどの普及が進むとともに、人々にとって心理カウンセラーの存在はより身近で重要な存在になりつつあります。
心理カウンセラーを取り巻く環境の変化に適応し、安定した仕事を続けるには、資格を取得したり、特定分野の専門性を磨いたりして自分自身の競争力を高めることが重要です。
経験を積むなかで、仕事の幅をさらに広げるべく、独立開業を視野に入れることもできます。
心理カウンセラーになるにあたって必須の資格はありませんが、キャリアゴールの実現に近づくため、まずは業務に関連する国家資格・民間資格の取得をめざしてみてはいかがでしょうか。
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